オープンソース
ソフトウェアの設計図にあたるソースコードを、インターネットなどを通じて無償で公開し、誰でもそのソフトウェアの改良、再配布が行なえる。
オープンソース 利益・恩恵をみんなで分かち合う
商業ソフト 利益を１社が独占、バージョンアップ商法
代表的なオープンソースソフト
OS（Linux、Tron、FreeBSD）、ブラウザ（MozilaFireFox）、メーラー（Thunderbird、Evolution）、
オフィスソフト（OpenOffice.org）、画像編集（GIMP）、その他音楽メディア、プログラム言語、HTML、
サーバー、データベース、SNS、インターネット・WWW、GPSなど多くの分野で日常的に使われ、社会や日常生活には不可欠となっている。
オープンソース採用の世界的潮流
オープンソースによる製品開発はコンピュータ業界だけでなく様々な分野で、非営利組織、営利企業、国・自治体の議 会・行政機関の連携により普及が進行し、クローズドソースによる製品開発からオープンソースによる製品開発への変革・転換が進行中である。2007年現在では、世界の多くの国において、多種多様な分野で多 種多様なオープンソースにより開発されされている。
オープンソースソフトの採用は早くからヨーロッパ各国はじめ多くの国で進み、脱マイクロソフト化が進んでいる。 ヨーロッパ各国では２００２年からオープンソースへ移行：ドイツ、フランス、イタリア 、イギリス、ノルウエイ、スエーデン、フィンランド、スペイン、EU、米国、ブラジル、メキシコなど中南米各国、韓国、中国、台湾、タイ、ベトナム、フリッピン、マレーシア、インドなどアジア各国、オーストラリア、南アフリカ他、
日本もようやく2007年７月より「情報システムに係る政府調達の基本指針」が運用が開始され、これからは国際標準であるOpenOffice.orgなどのオープンソースの採用が優先される。MS-OfficeのWordやExcelはマイクロソフト社の独自仕様であり国際標準でないため政府調達の優先度は下がることになる。また、政府調達にはWordやExcelなどの製品名は使えなくなる。
デスクトップパソコンは、これまでWindowsの寡占状態が続いていた。ユーザー（消費者）には選択の余地が少なく、商業ベースの宣伝に乗せられてきた。最近、デスクトップ用LinuxとしてUbuntuのような優れたものが登場し、ようやくユーザー（消費者）が選べる時代になった。
